組織について

1.活動内容

 当法人は、広く一般市民に対して、マインドフルネスの普及・啓発に関する事業、マインドフルネス・犯罪及び虐待被害者等への心理的・精神的ケアについての調査・研究及びその公表に関する事業等を行い、保健・福祉の増進を図り、広く公益に寄与することを目的としています。

(1)マインドフルネスの普及・啓発に関する事業
(2)マインドフルネスに関する調査研究活動
(3)マインドフルネスについての研修会・講習会等の企画・開催に関する事業
(4)子育てのための支援に関する事業
など。

2.組織体制

役名 氏名・肩書 備考
理事 石井朝子
(Tomoko ISHII Ph.D.)
代表
心理学博士
理事 奥山眞紀子
(Makiko OKUYAMA, MD., Ph.D.)
国立成育医療研究センター病院 副院長
こころの診療部 部長
副理事長
児童精神科医師
理事 大野 裕
(Yutaka ONO, MD., Ph.D.)
一般社団法人認知行動療法研修開発センター    理事長 
精神科医師
理事 榛葉 俊一
(Toshikazu SHINBA, MD., Ph.D.)
静岡済生会総合病院精神科 医長
精神科医師
監事 武田 龍太郎
(Ryutaro TAKEDA, MD., Ph.D.)
医療法人社団慶神会武田病院 院長
精神科医師

3.CEO挨拶

 現代は、「ストレス社会」といわれています。ストレスがまったくないという人は、少ないでしょう。わが国においては、この10年に年間3万人以上が自殺をしています。自殺の要因は多様ですが、その多くは、仕事や家族における過度なストレスにより、うつ病を発症しますが、治療が奏功していなかったり、未治療であったりするとの報告があります。

 近年、欧米においては、過度なストレスを軽減するためのスキルとして「マインドフルネス」が実践されています。マインドフルネスは、今の自分に気づき、受容するスキルであるとともに、人間本来有する自己治癒能力としてのこころのちからを起動させ、整えるためのスキルと考えられます。マインドフルネスを獲得することによって情動調節がより柔軟になり、またストレス耐性の幅が広がってきます。すでに米国では、うつ病や不妊の治療及び、がんセンターに併設するペイン(痛み)クリニックなどで実践され、実証的報告も多く、その有用性が確認されています。

 マインドフルネスは、毎日継続して実施することが必須であると同時に自分に適した方法で実践することによってよりいっそう効果があがるといわれています。

 当法人は、平成20年3月に設立し、広く一般社会にむけてストレス軽減法の1つであるマインドフルネスの普及・啓発活動を実施していくことを目的とした非営利公益法人です。

 ホームページを通して、マインドフルネスに関する様々な情報を発信し、マインドフルネスの実践が医療現場のみならず、教育・産業の場面でも応用できるスキルとして、多くの皆様に実施していただければ望外の喜びであります。

ヒューマンウェルネスインスティテュート 代表
石井朝子 

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